| 社 名 |
株式会社 エネルギーフォーラム |
| 創 業 |
昭和30年 (1955年) 1月 |
| 代 表 |
取締役会長 兼 CEO 酒井 節雄 取締役社長 志賀正利 |
| 所在地 |
〒104-0061 東京都中央区銀座5-13-3 |
| 主な営業品目 |
1.月刊『エネルギーフォーラム』 2.旬刊『EPレポート』 3.一般書籍の出版 |
| 沿革とその特色 |
昭和30年(1955年)1月、エネルギー政策を中心に、電気事業の健全な発展を通じて国民の福祉に貢献することを目的に、株式会社 電力新報社を創立、月刊『電力新報』を創刊。
昭和31年(1956年)5月、電力政策研究会を発足させ、「日本における長期電力政策の方向」など数多くの政策提言を行う一方、昭和34年(1959)6月、同会より旬刊『EPレポート』を創刊。
昭和55年(1980年)、創業25周年を期して、月刊『電力新報』を月刊『エネルギーフォーラム』に改題。
我が国のエネルギー問題に関する唯一最高の権威ある総合誌として展開。
また同年(1980年)エネルギー論壇の向上を目指して、「エネルギーフォーラム賞」を創設し、わが国で最も栄誉あるエネルギー関係の「賞」として定着。
エネルギー問題は、わが国内外の政治、経済、外交に直接関わっているので、本誌の紙面構成も、政治、経済、外交面からエネルギー問題を捉え、かつ本誌の内容充実を図るため、わが国を代表する五大新聞(朝日、毎日、読売、日経、産経)各社の論説委員に全面的な協力を得る。
他方、エネルギー関係の幅広い各種出版活動を始め、エネルギー教育の充実を目指した教材開発など、エネルギーの総合出版社として展開。
平成13年4月(2001年)、社名を「株式会社 エネルギーフォーラム」に変更。エネルギー・環境・経済問題を政策的に探究し、社業のさらなる発展を期す。
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お問い合わせ |
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弊社は昭和30年(1955年)1月、『エネルギーフォーラム』の前身である『電力新報』を創刊いたしました。
以来、石油やガスも含めた総合エネルギー化の進展に伴い、社名・媒体名とも『エネルギーフォーラム』に改めましたが、「エネルギー政策をリードすることで国民経済・社会福祉の向上に寄与する」との理念は、今も昔も変わらぬ一貫した編集方針となっております。
産業経済、地球環境、外交、安全保障、国土開発などあらゆる局面において、我が国エネルギー政策はまさに激動期を迎えています。
弊社としては、真に価値のある情報提供や政策提言に精一杯努めて参ります。

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