メディアでは、最近の原油安の原因を、①中国経済の減速による世界需要の不調、②米国のシェールオイルの急増、③サウジ市場のシェア優先政策、④イランの原油市場への復帰――などによるものだと報じている。しかし本当にそうだろうか。サウジアラビアは、1986年の逆オイルショック時に、高価格を維持しようとして、ＯＰＥＣ内で単独による減産に踏み切ったものの、同時に石油収入も激減した経験を持つ。だから、ほかのＯＰＥＣ諸国の協調減産以外では減産を行わないはずだし、そもそもシェア維持という発想もない。イランの本格増産も蓋然性が高い。

　ＣＯＰ21に先立つ11月、ＩＭＦ、世界銀行などの国際組織が、「炭素価格政策」を優先的に考えるべきだという声明を公表し、これに、ＢＰ、ロイヤル・ダッチ・シェルなどの石油・ガスメジャーズも同調した。なぜか。もし、実効性のあるＣＯ2削減策を打ち出そうとすれば、経済的合理性や政策の予見可能性を含んだ市場メカニズムが必要となり、それが「炭素価格制度」と重なるからだ。日本の政策とは真逆の立場である。

　日本のＬＮＧ価格は、原油価格に連動しているため、ここ最近の原油安の影響を受け、安値が続いている。その状況なら、高効率の石炭火力よりもＣＯ2を排出せず、燃料費の安いＬＮＧ火力が有利なのは明らかで、「新規の石炭火力をどうするか」などの議論は起こらないはずだ。しかし、現在の日本にはそれがない。多分、原油が安いのは今のうちで、いずれは、価格が上昇すると漠然と信じている人が多いのだろう。

　9月10日未明に発生した鬼怒川の氾濫で、マスコミが２つの点に注目している。一つめは「異常気象」。化石燃料の消費増大を起因とする温暖化により近年降水量がかなり増えてきているという。これは、気象庁のサイトをみるとよくわかる。温暖化に伴い降水量が増えているわけではないし、気温も21世紀に入ってからは停滞している。もうひとつは、自然堤防を削り設置して越水を招いた「メガソーラー」。筆者は、メガソーラーの大規模開発には環境負荷を事前に十分確認して慎重に行う必要があると以前から訴えていた。

　「人口は幾何級数的に増えるが、食料は算術級数的にしか増えず、いずれ人口崩壊の危機が訪れる」という「マルサスの罠」が、18世紀以降該当しなくなっているという。これは、薪炭、水力といった「再生可能エネルギー」から、石炭をはじめとした「化石エネルギー」へエネルギーが転換した産業革命を、人類が経験したからだ。その時、数々の新技術の発展により大人口を支えるインフラが構築され、化学肥料を投入した食料の大量生産も可能になった。化石エネルギーは、「エネルギー効率」でみると、再生可能エネルギーより桁外れに良い。もし化石エネルギーをフェードアウトさせると、「マルサスの罠」が復活しかねない。

　シェルやトタール、ＢＰなど欧州の天然ガス企業が、６月にパリで開かれたガス会議で、画期的なＣＯ2政策への提言を公表した。提言では、全てのエネルギー源に対して、エネルギー単位当たりのＣＯ2排出量に応じた価格を設定する政策への統一を求めている。その背景には、ＣＯ2排出権価格の低下により競争力をなくした「石炭」や、手厚い政府の保護を受けた「再生可能エネルギー」の台頭により「天然ガス」需要が減少するなどしているＥＵ諸国の現状がある。

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が公表した2012年の世界エネルギー需給統計をみると、世界の最終エネルギー消費の37％が石油で、その内の76％が自動車を中心とした交通輸送用だった。日本を見るとどうか。現在エネルギーコストの問題として議論されている原子力と再生可能エネルギーは約20％に過ぎない。石油については、価格の乱高下があるものの、影響を受けるのは、輸送業者や旅行業者くらいで、産業への影響は少ないだろう。にもかかわらず石油は依然として20世紀後半の汎用エネルギーのイメージで語られており、時代遅れ感が否めない。

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、50年までの二酸化炭素（ＣＯ２）削減目標を達成するためには、削減目標の２割弱に当たる年間８0億t分の二酸化炭素の回収・貯留（ＣＣＳ）が必要だと見積もっている。日本では、苫小牧沖で2016年から実証試験が開始されるが、世界的にみるとむしろ後退しているといえそうだ。まず、回収の際、石炭火力の発電量の半分以上のエネルギーを費やしてしまうため、コストがかかりすぎる。また、安定貯留層が少ないのも課題だ。本来油田・ガス田は、高圧の上昇圧力に対して耐性があるため、ＣＣＳによく利用される。しかし、地震による影響や、上昇圧力にさらされていない貯留層の漏えいリスクなどはまだ正確に把握されていない。

　昨夏から始まった原油価格の暴落に対するメディアの対応を観察すると、政治の陰謀説や原油生産コストの推定など、玉石混交の情報が飛び交っていたように思える。そこで、メディアに対して述べたい。本当の専門家と周辺分野の専門家とでは、情報量や分析力に大きな差が出ることを知るべきだ。専門家が過去に主張していたこと、あるいは、どのような利害を持っているかなど、背景情報を確認すれば、バイアスを取り除くことができる。その上で、極論をなるべく排し、一定幅の中の多様な見解を採用するとよい。

　ＷＴＩ原油の価格が70ドルを下回った昨年11月ごろから、シェールオイル開発のための北米稼働リグ数が若干ながら減少し始めた。開発業者の多くが外部金融に頼る地場の中小企業であるため、採算分岐点を価格が下回る前に金融面から投資の抑制がかかっているように見えるが、北米シェールオイルの減産は当面の間発生しそうもない。大半の開発企業は、１年前後の価格をヘッジしており、さらに鉱区リース契約上の作業・生産義務を持つからだ。米国の石油専門家は、2015年の年間原油価格予測の平均をブレントで70ドル強、ＷＴＩで60ドル台後半と見積もっており、来年半ばには若干値を戻すとみている。

　世界87カ国のエネルギー業界トップや幹部、専門家などにエネルギーに関わる重要課題や懸念事項を評価してもらう世界エネルギー会議（ＷＥＣ）の「World Energy Issues Monitor」14年度版が発表された。それによると、不確実性と緊急性が高く、かつ影響が大きい項目は、「エネルギー価格」「エネルギー効率」「経済・景気動向」「温暖化対策」「再生可能エネルギー」などだった。一方、重要度の低い項目には、「水素社会」「ＣＣＳ」「バイオ燃料」「電気自動車」「スマートグリッド」などがあがった。「既得権益を持つ保守層だから偏っている」という意見もあるが、一エネルギーの専門家の立場からみると、その結果に対する違和感はほとんどない。

　米国のシェールオイル生産増、中国など途上国の景気低迷、ドル高による冬季資金の引き揚げなどが要因となり、原油価格が低下している。しかし、サウジによる調整減産はまだ発動されていない。イラクに対する懲罰か、シェールオイルに対して打つ手がないのか、それとも王権交代期のため意思決定ができなくなっているのか。様々な憶測が飛び交っている。石油価格の歴史を振り返ると、価格が大きく上昇すれば、供給増を招いた後、需要が低減。再び価格が下落して需要が増えるサイクルを描いてきた。果たして歴史は繰り返すことになるのだろうか。

　先ごろ英国の「待機発電キャパシティ・オークション制度」に対し、ＥＵが初の認証を与えた。英国は原子力への補助金も導入する。再生可能エネルギーの導入量が増えるに従い、電力卸市場での電力価格が時間帯により大幅下落し、新規発電所の計画倒れや既存発電所の閉鎖が引き起こされているからだ。これに対し再生可能エネルギー派は、時間帯によっては、電力卸市場の価格が高くなることもあるためキャパシティ・メカニズムを導入する必要はないとしており、むしろ、石炭火力や原子力の延命策に繋がるとして、反対している。

　各エネルギーの評価を供給安定性、コスト、ＣＯ２排出量、重大リスクなどの項目を軸に取りレーダーチャートで表してみると、その形状が太陽光や風力は「畳んだ扇子状」、石炭は「パックマン状」、天然ガスは「満月状」、水力や石油が「満月前の形状」、原子力が「半月状」となった。総合力が高いのは天然ガスや水力だが、ＣＯ２排出量を除けば化石燃料、さらに重大事故リスクなどを除けば原子力も優れていることがわかる。政府は、国民に納得させることができる各エネルギー源の長所・短所を全体評価した合理的な方策を打ち出さなければならない。

　日本の天然ガス（ＬＮＧ）の輸入価格は、４月の平均価格で、百万ＢＴＵ当たり16.88ドルと、世界一高くなっている。これは、日本の買い手が石油価格準拠の長期購入契約を続けてきたツケもあるが、３．１１以降原発を停止させたことにより、売り手側を強気にさせたことも大きい。しかし、ここ1カ月ほどで、新規長期契約物のアジア・プレミアムの潮目がはっきり変わってきた。中国がロシアからパイプライン経由の天然ガスを大量に輸入することで合意したからだ。その価格は欧州の輸入価格並みの10ドル前後と推定されている。

　４月に閣議決定された「エネルギー基本計画」は、数値目標が入っていないとして非難を招いているが、果たしてそうだろうか。元来「エネルギー基本計画」は補助金の額やその分配を決めるための便宜的手段に過ぎなかった。政府や行政機関が決めるべきことは、例えば、ＣＯ２排出量枠や、安全基準、安定供給のための最低限の多様化基準など、マクロ的外枠を示すことだ。エネルギーシェアは上から一方的に決めつけず、市場原理や業界の自主判断に任せるべきである。

　米国環境保護庁（EPA）が来年１月から制度化しようとしている新規発電所ＣＯ２排出規制に、オバマ政権が力を入れ始めている。新設火力発電所に１kWh当たり約500g以下のＣＯ２排出を求める排出規制は、石炭火力だと、石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）でもクリアできない。共和党は、石炭産業擁護のため、制度の導入に反対する法案を提出したが、オバマ大統領は、大統領拒否権の行使を明言しており、新規制の実施はほぼ確実となった。新規制が導入されれば、米国内で消費されていた国産の石炭が大量に輸出されることになり、世界中の石炭価格に影響を与える可能性がでてきた。

　シェール革命に加速度がついてきている。例えば、米国最大のシェールガス鉱床であるマーセラス鉱床では、１リグ（掘削装置）当たりのガス生産量が、過去３年で３倍になった。鉱床掘削による学習効果により、スウィート・スポット推定が容易になったことに加え、各鉱床の地質条件に合わせた技術の最適化が進んできているなどの理由もあるが、実際は、小さな工夫の組み合わせが学習スピードを早めているといえそうだ。

　エネルギー問題を表す思考のひとつとして、目先の利益やイメージが良さそうなエネルギー利用の選択をしたにもかかわらず、中長期的、社会全体として捉えると逆効果になる「ジェボンズのパラドックス」がある。例えば、航空機の燃費が改善すると、運航コストが低下する。しかし、それと同時に格安航空会社も繁盛するようになり、かえって航空燃料需要が増加する。エネルギーは社会の根底を支えており、常に長期・複雑な性格を持つため、「結果が狙い通りにならないかもしれない」と考える謙虚さを持つ必要がある。

　世の中一般に知られていないようだが、近年、化石燃料の技術革新が目覚ましい。例えば、北米におけるシェールガス開発では、同じ地層であれば大幅にコストが低下しており、飲料用の帯水層汚染もほぼゼロになりつつある。プロパンや窒素を利用するシェール層破砕技術の進歩も著しい。それを可能にしているのが、巨大な資本力と人的資源だ。産業別のGDPでみても、石油・天然ガス産業は、ＩＴ産業や自動車産業に引けをとらない規模を示している。

　エネルギー安全保障における「安定的」という意味は、時代とともに大きく変遷する。同じ石油危機でも、1941年の「ABCD包囲網」や70年代の石油危機はその背景が違うし、福島第一原発事故のような、国内要因による電力危機もある。具体的な対策としては、各エネルギー源の調達先の地理的な分散と調達手段の多様化をするしかない。

　世界一高い価格でＬＮＧを買わされる日本を見ていると、太平洋戦争当時に時代遅れとなっていた「大鑑巨砲主義」という旧帝国海軍の轍（てつ）を踏んでいるように思える。むしろ、日本は新規の参入が続く年産100～200万程度の浮体液化・出荷プラント（FLNG）による案件を活用し、ＬＮＧを購入してみてはどうか。買い手が率先して新規ＬＮＧビジネスを育て上げれば、調達価格は低く抑えられ、いずれ大量調達が可能になるだろう。

　地球温暖化問題対応に関する質の高い報告書” The Vital Spark: The Third Hartwell Paper”が、7月に出た。原理主義的傾向の強いドイツ・フランスなどの欧州大陸諸国や、哲学的思考が希薄な日本では、なかなかこのような質が高くてバランスのとれたレポートは出にくい。完全同意はできなくても、必ずや得るところが大きいと信ずるので、レポート本文のご一読をお勧めする。

　再生可能エネルギーへのシフトは、エネルギー史を振り返ると、中世以前への回帰といえないか。石炭を本格利用する産業革命以前に人類は、薪炭、畜糞、水車などを利用していたからだ。ただ、再生可能エネルギーは現代でも、化石燃料や原子力との相対比較において、産業革命前よりも効率や安定供給性が画期的に向上したわけではない。再び、再生可能エネルギー主軸の時代を築こうというのは、いわば「復古」＝反革命運動だ。しかし、昨年の世界では、石炭の復活と原子力、石油の失速、さらに再生可能エネルギーの積極導入策を中心においたEUのエネルギー政策の行き詰まりが明確化してきた。現在は、二重のエネルギー反革命の時代とも言える。

　38万k㎡程の狭い国土に１億人以上の巨大な人口を擁する日本は、世界最高の平均寿命で象徴されるような生活水準を賄うために、多くのエネルギー量を必要としている。そして、エネルギー源の選択肢については、石油や石炭、ガス、原子力、再生可能エネルギーなどが存在する。しかし、これら全てが、それぞれ大きな固有リスクを持ち、あちらを立てれば、こちらが立たずの関係にある。ただ、幸い、各エネルギー源の固有リスクは、おおむね相互に独立している。各リスクが大きくなり過ぎないよう、全エネルギー源を賢く組み合わせる「リスク・トレードオフ」の考え方が必要だ。